最新動向 ＆ レポート

ABW（アクティビティ・ベースド・ワーキング）は働き方を改善する上で欠かせない要素として、オフィスのコンセプトなどへ取り入れられている。アフターコロナという近い未来の働き方改革を模索していく中で重要な役割を果たすABWについて解説する。

オフィス移転は、企業の今後を変える一大イベントといっても過言ではない。執務環境の改善や企業のブランディングなど、目的は様々だが、費用対効果を考慮した戦略がオフィス移転の成否を決める。今回は、これからのオフィス移転に不可欠な戦略について解説する。

働く場の在り方やニーズが日々変化する中、ヒトは自分のペースで柔軟に働き、コミュニケーションが取りやすい場所を求めるようになった。現代の”働く場”を表すキーワードの1つとして挙げられる「コワーキング」から時代が求める新しい”場”の在り方を感じ取ることができる。今回は時代の象徴ともいえるコワーキングについて解説する。

オフィスデザインはこの数年で大きく進化を遂げた。アップデートされた働き方により求められるオフィスデザインも変化し、テクノロジーの発達もそこに深く関連してきた。今回は進化するオフィスデザインがもたらす働き方への効果と、テクノロジーとの繋がりについて解説する。

オフィスでも自宅でもない第二のオフィスとなる「サテライトオフィス 」への関心が高まっている。今までにないニューノーマルな働き方へとシフトする中、働く場所も目的によって変化し、新しい形が生まれ始めている。今回はサテライトオフィスの多様化と働き方について解説する。

働き方が変化する時代、従業員のモチベーションの維持や向上はどのように行われているのだろうか？ 効率化ばかりが重要視され、ヒトとの繋がりを感じられるリアルなコミュニケーションが少なくなっている企業も多い。時代の変化に合わせた職場環境へと改善を促し、モチベーションを向上するポイントについて解説する。

拡大するテレワークにより、サテライトオフィスの導入を実施する企業も少なくない。テレワークが浸透すると同時に、様々な家庭環境を持つ従業員の働く場所についての課題が浮上し、その解決の一翼を担っているのがサテライトオフィスだ。今回はサテライトオフィスの導入や開設に欠かせないポイントについて解説する。

デジタルはヒトが働く上で必要不可欠な要素の1つとなっている。「デジタルワークプレイス」というキーワードが出てくるほど、テクノロジーはヒトの生活に深く浸透し、インフラのような存在になってきているのだ。 DX時代において、今後ヒトの働き方がどのように変わっていくのか、またデジタルワークプレイスとヒトとの関係性について解説する。

コロナ禍によって多大な影響を受けたのが飲食店や物販店等の商業施設である。投資市場においても商業施設の取引は激減しているが、その理由はオーナー・投資家が商業施設の将来性を信じ続けているためだ。

Recent deals globally reflect cautious-but-confident investment strategies

少子化や電子商取引（eコマース）の台頭、郊外型ショッピングセンターとの顧客獲得競争など、地方の商業施設を取り巻く厳しい環境にコロナ禍が拍車をかける。地方経済の「顔」ともいうべき中心市街地の商業施設を再生するためには社会構造の変化に対応したリニューアルが必要不可欠だ。

新型コロナウイルス感染拡大はアジア太平洋地域の不動産投資市場に対して多大な影響を及ぼしたが、そうした中でも好調を維持するのが物流不動産セクターだ。

コロナ禍で在宅勤務を導入した企業が急増したことで、オフィスの存在意義を見直す機運が高まっている。オフィス需要の増減はそのまま投資対象としてのオフィスの魅力に直結する。コロナ禍に揺れた2020年上半期の東京Aグレードオフィス市場から、今後の行方を考察した。

新型コロナ感染拡大によって停滞する世界の不動産投資市場において、日本がその存在感を高めている。世界金融危機という「非常事態」では海外投資家の多くは日本から撤退したが、コロナ禍では逆に海外投資家を惹きつけている。2020年上半期には不動産投資額で東京が世界1位に。「セーフヘイブン」としての魅力を発揮している。

Investors remain committed to the long-term growth fundamentals of Asia Pacific

世界中を未曽有の事態に陥れている新型コロナウイルス感染拡大は、オフィスビルの在り方にどのような影響を及ぼすのだろうか。オフィスビルの管理運営業務を担うJLL日本 不動産運用サービス事業部では、このほど自社管理オフィスの入居テナントに対してアンケート調査を実施。そこから浮彫になったのは、テナントリレーションを強化し、オフィスビルの資産価値を維持するための「安心への投資」の重要性だった。

新型コロナ感染拡大を機に、東京・大阪のオフィス賃貸マーケットに変化が表れてきた。これまでは優良なオフィスビルに空室がなく「移転したくてもできない」状態が続いていたが、2020年6月以降、空室面積・件数ともに増加。オフィスを見直す企業にとっては選択肢が広がるチャンスが訪れている。

世界の不動産投資市場の「投資しやすさ」を測る指標として定着した「不動産透明度」。これまで右肩上がりでランクを上げてきた日本だが、2020年版で2ランク下げ、16位となった。透明度スコア自体、改善しているものの、他国・地域の取り組みが日本を上回ったことが背景にある。透明度を改善していくためには何が必要になるのだろうか。

新型コロナウイルス感染拡大によって先が見通せない中、オフィス賃貸借期間の平均値が15％低下するなど、米国オフィス賃貸市場では柔軟なオフィス戦略を模索する企業が増えている。

コロナ下においてオフィスワーカーが考える感染リスクは「毎日の通勤」であるという結果がJLL米国の調査で判明した。米国ではオフィス再開時に従業員に安全な執務環境を提供するため、郊外や居住地に近い外部貸し共用オフィスが注目され、分散型オフィス拡大の機運が高まっている。

Eコマースの普及・拡大に伴い、物流施設に対する需給が逼迫することで賃料水準が上昇傾向にあった関西圏物流賃貸市場。この活況はいつまで続くのか。2020年第1四半期の状況を振り返ると、幾つかの不確定要素もありながら、当該市場は引き続き堅調に推移すると予測される。

新型コロナウイルスによって働き方は大きな転換期を迎えている。多くの欧米企業はテレワークを再評価し始めており、伝統的な働き方やオフィスの在り方について検討を重ねている。新型コロナウイルスは結果として、オフィスとテレワークを組み合わせたハイブリッドなワークプレイス戦略を模索するきっかけとなりそうだ。

未知の危機－新型コロナウイルスに対抗するためには、知識やデータをもとに「正しく恐れる」ことが肝要だ。コロナ禍に直面するオフィス賃貸市場も同様。東京オフィス賃貸市場に現れた変化の兆しから今後の動向を分析した。

従前では想定できなかった巨大なリスクに直面した際、いかに対応するかが問われる。今回の新型コロナウイルスは不動産業界にとっても過去に例のない緊急事態となったが、一方で危機に対応する「変革の時」を迎えたともいえる。