ビジネスに最適なオフィスや物流施設・倉庫を提案する他、テナント向けのリーシング戦略・コンサルティングサービスを提供します。
グローバルネットワークを駆使し、不動産売買や資金調達などをサポートします。
不動産管理や運用の見直し、コスト&リスク軽減まであらゆる不動産価値の最大化を図ります。
オフィス利用率やスペースの可視化、不動産ビックデータとの連携ツールなど、最新の不動産テクノロジーを構築・導入します。
事業戦略を実現させるためのワークプレイス作りから、オフィス、物流施設、ホテルなどの建設プロジェクト管理をサポートします。
ABWによるアフターコロナの働き方改革
東京オフィス マーケットアップデート 2021年1月
日本の賃貸集合住宅市場に海外投資家が注目する理由
マンションやアパート等、賃貸向けの集合住宅といえば数ある不動産投資アセットの中で、個人投資家でも手が届きやすい存在としておなじみだが、近年は巨額の運用資金を擁する海外投資家が食指を動かす注目銘柄となっている。新型コロナウイルス感染拡大の影響を感じさせない人気の秘密を紐解いた。
ABW(アクティビティ・ベースド・ワーキング)は働き方を改善する上で欠かせない要素として、オフィスのコンセプトなどへ取り入れられている。アフターコロナという近い未来の働き方改革を模索していく中で重要な役割を果たすABWについて解説する。
新型コロナウイルス感染症の影響により悪化した社会経済状況がどの程度回復しているかを可視化し、その動向をインデックスで示しています。本レポートは、2021年11月末時点です。
2020年第4四半期末時点の東京A、Bグレードオフィスの空室率及び賃料をまとめています。
オフィス移転は、企業の今後を変える一大イベントといっても過言ではない。執務環境の改善や企業のブランディングなど、目的は様々だが、費用対効果を考慮した戦略がオフィス移転の成否を決める。今回は、これからのオフィス移転に不可欠な戦略について解説する。
働く場の在り方やニーズが日々変化する中、ヒトは自分のペースで柔軟に働き、コミュニケーションが取りやすい場所を求めるようになった。現代の”働く場”を表すキーワードの1つとして挙げられる「コワーキング」から時代が求める新しい”場”の在り方を感じ取ることができる。今回は時代の象徴ともいえるコワーキングについて解説する。
在宅勤務をはじめとするリモートワークを導入する企業がコロナ禍で急増している。オフィス出社を再開したものの、オフィス出社率が上がらないケースも少なくない。果たしてリモートワークで企業が期待する成果を実現できるのだろうか。
オフィスデザインはこの数年で大きく進化を遂げた。アップデートされた働き方により求められるオフィスデザインも変化し、テクノロジーの発達もそこに深く関連してきた。今回は進化するオフィスデザインがもたらす働き方への効果と、テクノロジーとの繋がりについて解説する。
新型コロナ感染拡大の収束の見通しが立たない中、日本、オーストラリア、中国、韓国、ニュージーランドを中心としたアジア太平洋地域の主要投資市場において、なぜ賃貸集合住宅セクターが注目を集めている現状について調査・分析しています。
JLL日本の調査では、東京が2020年(1-9月)の世界の都市別不動産投資額のトップであることが示された。景況感の変化に対して賃料が安定的でディフェンシブなセクターと捉えられている物流とレジデンシャルセクターが牽引する。本稿ではレジデンシャルセクターが今後も有望なセクターであり続けるのかどうか、考察したい。
日本における従業員数1,000人以上の企業を中心とした経営層を対象に、今後の働き方・オフィス戦略についてアンケート調査を実施。その結果をもとに経営層が考える「コロナ禍に適応したニューノーマルなオフィス環境」について紐解いた。
新型コロナウイルス感染症の影響により悪化した社会経済状況がどの程度回復しているかを可視化し、その動向をインデックスで示しています。本レポートは、2020年10月末時点です。
コロナ禍を機に議論され始めたオフィス不要論がオフィスエリアの存在意義を根底から揺らし始めている。都市の成長を支えてきたオフィスエリアは今後どのように変化していくのか。結論としてはオープンイノベーションを育むエリア、すなわち「イノベーション・ホットスポット」がこれまで以上に重要視されるようになるだろう。
オフィスでも自宅でもない第二のオフィスとなる「サテライトオフィス 」への関心が高まっている。今までにないニューノーマルな働き方へとシフトする中、働く場所も目的によって変化し、新しい形が生まれ始めている。今回はサテライトオフィスの多様化と働き方について解説する。
働き方が変化する時代、従業員のモチベーションの維持や向上はどのように行われているのだろうか? 効率化ばかりが重要視され、ヒトとの繋がりを感じられるリアルなコミュニケーションが少なくなっている企業も多い。時代の変化に合わせた職場環境へと改善を促し、モチベーションを向上するポイントについて解説する。
テクノロジーの急速な発展に加え、新型コロナウイルス感染拡大防止による非接触型の生活様式が重要視される中、”スマートオフィス”が今注目されている。不可能を可能にするテクノロジーによってヒトの働き方は進化を遂げるといわれている。今回はスマートオフィスが創り出す価値やこれからの働き方について解説する。
”働く”ことに対し密接に関わりのあるオフィスという「場」のデザインやレイアウトがこのコロナ禍において重要な役割を担っており、今後のアフターコロナでの働き方改革に大きく寄与していくと考えられる。今回はコロナ禍、そしてアフターコロナにおけるオフィスレイアウト改善について解説する。
拡大するテレワークにより、サテライトオフィスの導入を実施する企業も少なくない。テレワークが浸透すると同時に、様々な家庭環境を持つ従業員の働く場所についての課題が浮上し、その解決の一翼を担っているのがサテライトオフィスだ。今回はサテライトオフィスの導入や開設に欠かせないポイントについて解説する。
デジタルはヒトが働く上で必要不可欠な要素の1つとなっている。「デジタルワークプレイス」というキーワードが出てくるほど、テクノロジーはヒトの生活に深く浸透し、インフラのような存在になってきているのだ。 DX時代において、今後ヒトの働き方がどのように変わっていくのか、またデジタルワークプレイスとヒトとの関係性について解説する。
オフィスデザインは、ヒトがオフィスで働く上で重要な役割を果たしている。働く場所の在り方を考え直す今のタイミングだからこそ、オフィスのデザイン1つ1つの根本的な要素を改めて理解することが不可欠となる。withコロナ・afterコロナにおいて、オフィスデザインがどのように働き方を促進していくのかについて解説する。
コロナ禍によって多大な影響を受けたのが飲食店や物販店等の商業施設である。投資市場においても商業施設の取引は激減しているが、その理由はオーナー・投資家が商業施設の将来性を信じ続けているためだ。
Recent deals globally reflect cautious-but-confident investment strategies
少子化や電子商取引(eコマース)の台頭、郊外型ショッピングセンターとの顧客獲得競争など、地方の商業施設を取り巻く厳しい環境にコロナ禍が拍車をかける。地方経済の「顔」ともいうべき中心市街地の商業施設を再生するためには社会構造の変化に対応したリニューアルが必要不可欠だ。
Eコマース市場の拡大により物流業界では、物流センターや倉庫などの物流施設、いわゆる物流不動産への注目度が高まっている。変化の激しい市場動向を予測し、迅速に先手を打っていくことが重要となる物流不動産について解説する。
新型コロナウイルス感染拡大はアジア太平洋地域の不動産投資市場に対して多大な影響を及ぼしたが、そうした中でも好調を維持するのが物流不動産セクターだ。
コロナ禍で在宅勤務を導入した企業が急増したことで、オフィスの存在意義を見直す機運が高まっている。オフィス需要の増減はそのまま投資対象としてのオフィスの魅力に直結する。コロナ禍に揺れた2020年上半期の東京Aグレードオフィス市場から、今後の行方を考察した。
新型コロナ感染拡大によって停滞する世界の不動産投資市場において、日本がその存在感を高めている。世界金融危機という「非常事態」では海外投資家の多くは日本から撤退したが、コロナ禍では逆に海外投資家を惹きつけている。2020年上半期には不動産投資額で東京が世界1位に。「セーフヘイブン」としての魅力を発揮している。
世界の不動産投資市場の「投資しやすさ」を測る指標として定着した「不動産透明度」。これまで右肩上がりでランクを上げてきた日本だが、2020年版で2ランク下げ、16位となった。透明度スコア自体、改善しているものの、他国・地域の取り組みが日本を上回ったことが背景にある。透明度を改善していくためには何が必要になるのだろうか。
企業の重要な経営資源を効率的に管理・運用し、企業価値を向上させていくCRE戦略が今改めて必要とされている。CRE戦略を成功に導くには、企業が保有する土地や建物の経営資源を有効的に活用し、経営サイクルを回すだけでなく、資産管理コストや企業の環境に配慮した取り組みなどが求められる。この必要不可欠な要素を取り入れた企業価値の向上を後押しするこれからのCRE戦略について解説する。
不動産テックはPropTech (プロップテック)とも呼ばれ、不動産業界の今後を担う注目度の高いセクターの1つであり、人工知能(AI)やモノのインターネット(IoT)、バーチャルリアリティー(VR)、拡張現実(AR)などの ツールが生み出されている。今回は改めて不動産テックの背景や種類、活用メリットについて解説する。
CRE(企業不動産)戦略において、欧米企業に比べて日本企業の取り組みが相対的に遅れていたのが海外事業所のマネジメントだったが、経済のグローバル化が著しく進展する中で日本企業の中にもグローバルCREマネジメントに注力するケースが見られるようになってきた。その代表例といえるのがANAだ。
人の往来を避けるコロナ禍の状況にあって都市部のホテルは国内市場に注目している。ステイケーションやワーケーションが世界的な広がりを見せる中、ホテル業界は宿泊需要の底上げを期待している。
コロナ禍によって閉鎖された大学キャンパスを再稼働させる動きが世界的に見られるようになっている。eラーニング、オフキャンパスの住宅等を駆使し、学生の安全を確保しながら快適な環境を提供しようと世界の大学は様々な取り組みを行っている。
リモートワークが広がりを見せる中、空いている客室を日帰りのワーキングスペースとして提供するホテルが増えている。
新型コロナ感染拡大を機に、東京・大阪のオフィス賃貸マーケットに変化が表れてきた。これまでは優良なオフィスビルに空室がなく「移転したくてもできない」状態が続いていたが、2020年6月以降、空室面積・件数ともに増加。オフィスを見直す企業にとっては選択肢が広がるチャンスが訪れている。
2020年第3四半期の大阪Aグレードオフィスの動向をまとめています。
2020年第3四半期時点の日本のオフィス、リテール(店舗)、ロジスティクス(物流)、ホテル市場の空室・賃料・価格動向、需要・供給動向及び12ヵ月予測をまとめています。
2020年11月末時点の東京Aグレードオフィスの空室率及び賃料をまとめています。
大阪の商業用不動産賃貸・投資市場動向を独自に分析しています。
2020年第3四半期の日本の商業用不動産投資市場動向についてまとめています。
JLLは、東京圏のロジスティクス市場2020年第3四半期の動向をまとめました。
2020年第3四半期の東京リテールマーケットの動向をまとめています。
2020年10月末時点の東京Aグレードオフィスの空室率及び賃料をまとめています。
2020年第3四半期末時点の東京A、Bグレードオフィスの空室率及び賃料をまとめています。
在宅勤務でオフィスという「場」の価値を再評価する動きが始まり、ミレニアル世代を中心にオフィス回帰のニーズが上昇。