ビジネスに最適なオフィスや物流施設・倉庫を提案する他、テナント向けのリーシング戦略・コンサルティングサービスを提供します。
グローバルネットワークを駆使し、不動産売買や資金調達などをサポートします。
不動産管理や運用の見直し、コスト＆リスク軽減まであらゆる不動産価値の最大化を図ります。
オフィス利用率やスペースの可視化、不動産ビックデータとの連携ツールなど、最新の不動産テクノロジーを構築・導入します。
事業戦略を実現させるためのワークプレイス作りから、オフィス、物流施設、ホテルなどの建設プロジェクト管理をサポートします。
東京オフィス マーケットアップデート 2020年7月
人の温かみを重視するオフィスデザイン：ノースサンドの「帰ってきたくなるオフィス」とは？
堅調に推移する関西圏物流賃貸市場の今後の行方
2020年第2四半期末時点の東京A、Bグレードオフィスの空室率及び賃料をまとめています。
JLLは、ジャパン プロパティ ダイジェスト2020年第1四半期を発表しました。
2019年11月に中国武漢で初めて検出された新型コロナウイル ス感染症（COVID-19）は、世界全体に瞬く間に拡大し、パンデミックを引き起こしました。日本政府は2020年4月7日に非常事態宣言を発令し、5月25日に解除されるに至りました。この約 1 か月半で経済状況や企業業績をはじめ、不動産市場にも変化が見られ始めています。これらが恒久的な市場の転換点となるのか一時的な変化なのかを見極める必要がありますが、本レ ポートでは現状を元に今後の市場の見通しについて述べています。
本レポートは、2019年に500を超える世界の都市の競争力のベンチマークを対象として実施された調査に基づいて「グローバル都市の現状」を分析しています。
大阪の商業用不動産賃貸・投資市場動向を独自に分析しています。
2020年5月末時点の東京Aグレードオフィスの空室率及び賃料をまとめています。
JLLは、東京圏のロジスティクス市場2020年第1四半期の動向をまとめました。
JLLは、東京リテール市場2020年第1四半期の動向をまとめました。
2020年第1四半期の日本の商業用不動産投資市場の動向についてまとめています。
JLLは、大阪オフィス市場2020年第1四半期の動向をまとめました。
2020年4月末時点の東京Aグレードオフィスの空室率及び賃料をまとめています。
新型コロナウイルスの影響について最新の見解を共有するJLLグローバルレポート第2弾（日本語版）。ロックダウンを解除した主要都市が現れ、企業が再稼働を開始する中、不動産業界が今後の「ニューノーマル」に対応するにつれ何が起こるのかを分析・評価しています。
