ビジネスに最適なオフィスや物流施設・倉庫を提案する他、テナント向けのリーシング戦略・コンサルティングサービスを提供します。
グローバルネットワークを駆使し、不動産売買や資金調達などをサポートします。
不動産管理や運用の見直し、コスト&リスク軽減まであらゆる不動産価値の最大化を図ります。
オフィス利用率やスペースの可視化、不動産ビックデータとの連携ツールなど、最新の不動産テクノロジーを構築・導入します。
事業戦略を実現させるためのワークプレイス作りから、オフィス、物流施設、ホテルなどの建設プロジェクト管理をサポートします。
新型コロナ感染拡大を機にシェアオフィスの出店ペースが加速している。狭小な居住環境を背景に、ウェブ会議を円滑に進めるなど、テレワーカーの利便性を補完するべく、郊外への施設展開が目立つ。「個室化」といったコロナ禍に対応した新たな差別化戦略も進んでいる。
2022年から大阪のオフィスの新規供給が本格化することは既に多くの市場関係者が認識していることであろう。2022年3月、その皮切りに「大阪梅田ツインタワーズ・サウス」がオフィスゾーンを含めて全面開業した。今後、相次ぐ新規供給が大阪のオフィスマーケットにとって過剰供給であるのかどうかについて考察する。
博多駅からわずか1駅、電車で3分程度に位置するJR竹下駅周辺の不動産市場がにわかに活況を呈している。ららぽーと福岡の開業、アサヒビール工場移転に伴う再開発への期待などを背景に、地価上昇率は10%超を記録。福岡の不動産投資市場においても存在感を高めている。
2021年の東京都心5区におけるフレキシブルオフィス市場は新規供給の拡大が続いており、企業がフレキシブルオフィスに本社機能を移転させる等、アフターコロナの働き方「ハイブリッドワーク」の普及の影響により新たな需要が生まれている。
コロナ感染拡大に伴い一時的に大きな打撃を受けた都心部の商業施設が、ここにきて回復に向かっている。消費マインドや行動様式の変化などを経て、賃料増額や新規出店の事例も出てきている。
世界的にデータセンター市場が急拡大する中、日本のデータセンター不動産市場は世界からも大きな関心を集めている。電力を大量に消費するデータセンター開発において今後はサステナビリティへの配慮がますます重要になってくるだろう。
2021年末、新型コロナウイルス感染拡大第5波を乗り越え、日本の社会経済にようやく明るい兆しが見えてきた。JLL日本リサーチでは、新型コロナウイルス感染症の影響により悪化した日本の社会経済状況がどの程度回復しているかを可視化する総合指標として「JLLリカバリーインデックス」を月次で発表しているが、今回は大阪に焦点を当てその回復状況を見てみる
2022年に入り、再びコロナ感染者数が急増し始める中、日本の不動産投資市場は今後どのような推移を辿るのか。オフィス、物流施設、商業施設、賃貸住宅の4セクターに焦点を当て、2021年の振り返りと2022年の動向を予測した。
天神ビッグバン、博多コネクティッドによる大規模オフィスビルの再開発に加え、大型商業施設の開業、九大跡地の再開発構想など、生まれ変わろうとする福岡市。2022年は国際都市へと飛躍するきっかけとなりそうだ。
オフィステナントの半数近くが将来的にフレキシブルオフィスの利用拡大を計画している。コスト面でもスペース面でもこれまでにない柔軟性が生まれ、人材基盤の変化に合わせて必要分の床面積を確保できるフレキシブルオフィスは企業のワークプレイス戦略には欠かせないものになりつつある。
アジア地域でネット利用が拡大する中、データセンター不足が顕在化。投資家やデベロッパー各社が先を競ってデータセンター開発に動いている。
新型コロナの影響から激動の時代を迎える不動産市場。働き方や社会環境の変化から不動産の需要が様変わりし、2022年は新たな変化の1年になりそうだ。JLLの専門家がグローバルの視点から不動産市場の今後を左右するであろう5つの論点を考察する。
2021年第4四半期の東京ロジスティクス市場の動向をまとめています。
2021年第4四半期の日本の商業用不動産投資市場動向についてまとめています。
大阪Aグレードオフィス・ロジスティクス賃貸市場及び不動産の投資動向など、大阪の不動産市場における最新トレンドについてJLLの見解をまとめたものです。
新型コロナウイルス感染症の影響により悪化した社会経済状況がどの程度回復しているかを可視化し、その動向をインデックスで示しています。本レポートは、2021年12月末時点です。今回は東京・大阪・福岡の3都市に焦点をあて、コロナ禍からの回復状況を分析しています。
新型コロナウイルス感染症の影響により悪化した社会経済状況がどの程度回復しているかを可視化し、その動向をインデックスで示しています。本レポートは、2021年12月末時点です。
新型コロナウイルス感染症の影響により悪化した社会経済状況がどの程度回復しているかを可視化し、その動向をインデックスで示しています。本レポートは、2021年11月末時点です。
新型コロナウイルス感染症の影響により悪化した社会経済状況がどの程度回復しているかを可視化し、その動向をインデックスで示しています。本レポートは、2021年10月末時点です。
日本における2021年第1-3四半期のデータセンター投資総額は517億円。前年通期の年間投資総額367億円、前々年の497億円をすでに上回るなど、投資市場において存在感を高めています。本レポートでは、日本のDC市場における投資額や新規供給の推移など、市場動向について分析しました。
2021年第3半期における東京リテールマーケットの動向をまとめています。
2021年第3四半期の東京ロジスティクス市場の動向をまとめています。
2021年第3四半期の日本の商業用不動産投資市場動向についてまとめています。
本レポートは、アジア太平洋地域におけるホテル投資市場の動向及び今後の見通しを分析、まとめています(2021年9月末時点)。新型コロナウイルス拡大の影響は、アジア太平洋地域のホテル市場にとって中短期的には逆風となっているものの、投資家はポストコロナを見据えており、2021年通年のホテル投資額は前年比15%増の70億米ドル、2022年通年は90億米ドルと予測しています。