ビジネスに最適なオフィスや物流施設・倉庫を提案する他、テナント向けのリーシング戦略・コンサルティングサービスを提供します。
グローバルネットワークを駆使し、不動産売買や資金調達などをサポートします。
不動産管理や運用の見直し、コスト&リスク軽減まであらゆる不動産価値の最大化を図ります。
オフィス利用率やスペースの可視化、不動産ビックデータとの連携ツールなど、最新の不動産テクノロジーを構築・導入します。
事業戦略を実現させるためのワークプレイス作りから、オフィス、物流施設、ホテルなどの建設プロジェクト管理をサポートします。
フレキシブルオフィスが切り拓くワークプレイス改革
デジタルワークプレイスとの融合で再定義するオフィスの価値
コロナパンデミックから1年が経過した東京オフィス市場の現状
新型コロナ感染拡大を機にリモートワークが定着。一部の企業では賃借床を縮小する動きが顕在化しつつある。「オフィス不要論」が議論される中、リモートワークの課題も見えてきた。空室率は上昇傾向にあるもののオフィスニーズは失われることはない。投資セクターにおける主役の座は揺るがない。
新型コロナ感染拡大を機に電子商取引が飛躍的に成長。物流施設に対する需要が増し、多くの国内外の投資家が物流不動産市場へ参入したため投資価格が高騰している。競争激化の様相となった物流不動産市場において「ブルーオーシャン」として投資家に注目され始めたのが冷凍・冷蔵倉庫だ。
コロナ禍によってオフィス市況は転換したが、大阪はスーパーシティ構想や万博、IR誘致など、不動産市場を再び活況に導く好材料が目白押しである。大阪のオフィスは投資市場において依然として魅力のあるセクターだ。
コロナ感染拡大に直面する不動産投資市場。不要不急の外出が憚られ、営業時間の短縮を余儀なくされた商業施設だが、1回目の緊急事態宣言解除後には売上を急速に回復させた。アフターコロナに向けて引き続き魅力的な投資対象として認識される商業施設の回復度を追った。
スマートフォンなどのデジタル機器の普及に伴い、データ通信量が爆発的に増加している。コロナ禍をきっかけに人々の生活にオンラインは欠かせなくなり、データ通信のインフラであるデータセンターの需要も急拡大している。データセンター市場が急成長している欧州の状況を追った。
アジア太平洋地域におけるデータセンターへの需要は日本をはじめとする成熟市場がけん引してきた。そして投資家やデータセンター事業者が次に注目 しているのが中国、インド、インドネシアなどの新興市場だ。
新型コロナに翻弄された投資セクターの1つが商業だ。内閣府地方創生推進室が発表しているビッグデータをもとに、2020年における商業の変化を分析。コロナ禍によって消費マインドが大きく変化し、都心商業と郊外型商業で明暗が分かれる結果となった。
2020年の福岡における不動産直接投資額は、コロナ禍であったにもかかわらず対前年比ほぼ横ばいの750億円であった。依然として投資家の福岡に対する投資意欲の高さが表れている。しかし、福岡の投資市場は投資家の買い意欲に対して、売り物件が圧倒的に少ない。需給ギャップが著しいマーケット環境が続いている。
新型コロナ感染拡大を受けて「住まい」に関する意識が大きく変化している。郊外への居住を希望する声が増える中、首都圏郊外の賃貸住宅が魅力的な投資市場へと進化する可能性がある。
投資家はアジア太平洋地域を安定市場として認識している。中でもデータセンターは今後大幅な需要拡大が見込める投資セクターとして注目を浴びている。
マンションやアパート等、賃貸向けの集合住宅といえば数ある不動産投資アセットの中で、個人投資家でも手が届きやすい存在としておなじみだが、近年は巨額の運用資金を擁する海外投資家が食指を動かす注目銘柄となっている。新型コロナウイルス感染拡大の影響を感じさせない人気の秘密を紐解いた。
JLL日本の調査では、東京が2020年(1-9月)の世界の都市別不動産投資額のトップであることが示された。景況感の変化に対して賃料が安定的でディフェンシブなセクターと捉えられている物流とレジデンシャルセクターが牽引する。本稿ではレジデンシャルセクターが今後も有望なセクターであり続けるのかどうか、考察したい。
ホテル業界のリカバリーガイドを発表しました。本レポートでは、新型コロナウイルス流行前のホテル投資のトレンドと、コロナの影響について地域ごと(東京、大阪、そして沖縄)に触れています。
JLLは、クローバル投資家38社を対象に新型コロナウイルスが投資戦略や意思決定に与えた影響についてアンケート調査を実施、その結果を分析し、まとめました。
2020年上半期の日本の商業用不動産投資市場の動向についてまとめています。
JLLは、ジャパン プロパティ ダイジェスト2020年第1四半期を発表しました。
2020年第1四半期の日本の商業用不動産投資市場の動向についてまとめています。
JLLは、ジャパン プロパティ ダイジェスト2019年第4四半期を発表しました。
JLLは、2019年通年の日本の商業用不動産投資市場の動向についてまとめました。
東京Aグレードオフィスの空室率は0.6%となり、前期比0.1ポイント、前年比0.9ポイント低下となり、2四半期連続で1%を下回る水準となった。
JLLは、2019年1-9月期の日本の商業用不動産投資市場の動向についてまとめました。
日本のオフィス、リテール(店舗)、ロジスティクス(物流)、ホテル市場の空室・賃料・価格動向、需要・供給動向及び12ヵ月予測をまとめた調査レポートです。
日本の商業用不動産投資額は、2019年上半期は前年同期比±0%の2兆2,430億円(米ドル建てで前年同期比2%減の204億米ドル)、2019年第2四半期は前年同期比31%増の1兆350億円(米ドル建てで前年同期比30%増の94億ドル)となった。
2019年第1四半期の商業不動産取引額は前年同期比17%減、前期比32%増の1兆2,070億円(米ドル建てで前年同期比19%減の110億ドル)となった。