The Investor (投資家)

2022年から大阪のオフィスの新規供給が本格化することは既に多くの市場関係者が認識していることであろう。2022年3月、その皮切りに「大阪梅田ツインタワーズ・サウス」がオフィスゾーンを含めて全面開業した。今後、相次ぐ新規供給が大阪のオフィスマーケットにとって過剰供給であるのかどうかについて考察する。

博多駅からわずか1駅、電車で3分程度に位置するJR竹下駅周辺の不動産市場がにわかに活況を呈している。ららぽーと福岡の開業、アサヒビール工場移転に伴う再開発への期待などを背景に、地価上昇率は10％超を記録。福岡の不動産投資市場においても存在感を高めている。

2021年の東京都心5区におけるフレキシブルオフィス市場は新規供給の拡大が続いており、企業がフレキシブルオフィスに本社機能を移転させる等、アフターコロナの働き方「ハイブリッドワーク」の普及の影響により新たな需要が生まれている。

世界的にデータセンター市場が急拡大する中、日本のデータセンター不動産市場は世界からも大きな関心を集めている。電力を大量に消費するデータセンター開発において今後はサステナビリティへの配慮がますます重要になってくるだろう。

2021年末、新型コロナウイルス感染拡大第5波を乗り越え、日本の社会経済にようやく明るい兆しが見えてきた。JLL日本リサーチでは、新型コロナウイルス感染症の影響により悪化した日本の社会経済状況がどの程度回復しているかを可視化する総合指標として「JLLリカバリーインデックス」を月次で発表しているが、今回は大阪に焦点を当てその回復状況を見てみる

2022年に入り、再びコロナ感染者数が急増し始める中、日本の不動産投資市場は今後どのような推移を辿るのか。オフィス、物流施設、商業施設、賃貸住宅の4セクターに焦点を当て、2021年の振り返りと2022年の動向を予測した。

アジア地域でネット利用が拡大する中、データセンター不足が顕在化。投資家やデベロッパー各社が先を競ってデータセンター開発に動いている。

新型コロナの影響から激動の時代を迎える不動産市場。働き方や社会環境の変化から不動産の需要が様変わりし、2022年は新たな変化の1年になりそうだ。JLLの専門家がグローバルの視点から不動産市場の今後を左右するであろう5つの論点を考察する。