The Investor (投資家)

不動産等の実物資産を保有・運用する企業やファンドのESG配慮を測る国際的ベンチマーク「GRESB」。GRESBの評価によって投資判断が下される中、スコア改善に向けた施策について考察した。

エネルギー使用量削減とグリーン電力への切り替えに向けて新たな対策が進むデータセンター。だが、サステナビリティ目標達成までには、取り組むべき課題はまだ多く残されている。これまで以上に環境配慮対策を求める投資家、行政の厳しい視線にさらされることになる。

新型コロナ感染拡大によって大きな打撃を受けているのが商業テナントだ。緊急事態宣言が繰り返し発出される中、商業施設を多数運用する上場REITの決算資料から商業テナントの現況を紐解いた。

電子商取引（EC）の台頭、先進物流施設の借り換え需要などを背景に、コロナ禍でも活況を呈する物流不動産市場。一方、数多くの投資家、デベロッパーが物流不動産の開発に参入したことで、開発用地の価格高騰が顕著に。しかし多くの投資家は依然として魅力的な投資先として認識している。

新型コロナウイルス感染拡大を受けて、オフィス市況は下降局面に入った。テナントを誘致するための「リーシング」をいかに成功させるかがオフィス賃貸事業の成否を握る。そうした中、オーナーや管理会社に代わってリーシング活動を担うリーシングマネジメントが注目を浴びている。

多くの企業がコロナ感染防止策としてリモートワークを導入したが、各種調査によるとリモートワークを継続している企業は思いのほか少ないようだ。働き手と企業、双方で「オフィス回帰」に向かう背景を紐解いた。

コロナ感染防止の観点から普及拡大したテレワークがオフィス需要にどのような影響を及ぼすのだろうか。空室率の上昇に伴う賃料収益の下落を危惧する向きはあるものの、東京Aグレードオフィス市場は依然として高稼働を維持している。

新型コロナウイルス感染防止による行動様式の著しい変化は、日本経済、ひいては不動産マーケットにも大きな影響を及ぼした。衛生面を考慮した非対面でのリモートワークや電子商取引（EC）の急速な普及は、コロナによる変化から生じた動向であると共に、その先を見極め、先手を打っていくことが鍵となる。