事業戦略に適したスペース探し、優良企業のテナント誘致、投資用物件選定をサポートします。
賃貸オフィスを探す
賃貸倉庫を探す
投資機会を世界中に広げるため、新しい投資物件を探す
あらゆるタイプの不動産の売却や取得をサポートします。不動産投資家と不動産オーナーのビジネスチャンスを創り出します。
グローバルな市場知識を駆使し、最適な売却を実現します。
エクイティプ・ファンドプレースメント、企業ファイナンス・アドバイザリーサービスをサポートします。
不動産で培ったノウハウ、金融知識、AIを組み合わせ、ビジネスチャンスを創り出します。
不動産管理や運用、コスト&リスク軽減などと不動産価値の最大化を図ります。
不動産市場リスクと気候変動リスクを見極め、資産価値の最適化を図る。
不動産投資やリーシング戦略を通し、テナントやオーナー、従業員にとって魅力的な環境を創り出します。
保有不動産の空室管理、リース、マーケティングを通して価値を向上します。
重要なリーストランザクションや契約などを戦略的に管理します。
事業戦略に適した物件選定やリース条件交渉を通して、ビジネスの成功をサポートします。
コスト削減や適正化、人材維持、従業員エクスペリエンスの向上をはかることで、テナント物件の最適化や業務効率化を実現するソリューションを提供します。
不動産テックを活用し、クライアントの「スペース」と「ビジネス」に変革を起こします。
不動産サービスの専門知識とテクノロジーと融合させたソリューションを提供します。
「jllt.com」にアクセスして、不動産の未来を切り拓くJLLのテクノロジー製品をご覧ください。
JLLの総合的なサステナビリティソリューションで、サステナビリティ目標の実現をサポートします。
総合的なソリューションで、貴社の経済的、社会的な目標の実現をサポートします。
JLLのサステナビリティ及びESGのレポートやその取り組みについてご紹介します。
データドリブンな不動産ソリューションで業界特有のニーズに対応し、組織の戦略を支援します。
JLLはクライアント、従業員、地域社会が「明るい未来へ」進むために世界中で活動しています。
貴社のビジネスの成功に向けて、あらゆる目的に合わせたサポートを提供します。
JLLの最新動向 & レポートでは、不動産に関する最新ニュース、トレンド、および洞察を提供しています。
都市に不動産に関する最新ニュース、トレンド、および洞察を提供しています。
世界中の事業用不動産の投資市場に不動産に関する最新ニュース、トレンド、および洞察を提供しています。
ワークプレイスに関する最新ニュース、トレンド、および洞察を提供しています。
商業用不動産投資市場動向のレポートを提供しています。
幅広い業界・業種において、多種多様な不動産関連ニーズに対応しているJLLのカスタマー事例を紹介します。
資生堂「Shiseido Future University」 - 人財育成施設 開発事例
日本を代表する化粧品会社の資生堂は、世界中のグループ会社から次世代を担う経営リーダーを育成することを目的に、従来型の研修施設とは一線を画す人財育成施設を整備。ステークホルダーの多様な意向を反映すべく、実現難度の高い設計デザインに挑戦。JLLはプロジェクトマネジメントとLEED認証取得を支援した。
LegalOn Technologies - オフィス移転事例
LegalOn Technologiesは2024年4月、人員増に対応するため、渋谷の最新オフィスビルへ拡張移転した。個人とチームの成長を融合・加速させる新オフィスは驚異的な事業成長を支える“イノベーション創発の場”としても期待される。JLL日本は物件選定、オフィス仲介業務でプロジェクトを支援した。
JLLのニュースリリース、お知らせ、メディアのお問い合わせ先をご案内します。
2024年第3四半期アジア太平洋地域の商業用不動産投資額が2022年以来の最高額を記録
総合不動産サービス大手JLLがまとめた調査によると、2024年第3四半期アジア太平洋地域の商業用不動産投資額は前年同期比82%増の388億米ドルとなり、2022年の利上げサイクル開始以来最高額を記録し、前年同期比でも4四半期連続で増加しました。
JLL、ボッシュの日本本社及び研究開発拠点の移転計画から稼働開始までを支援
JLLは、ボッシュ株式会社の本社及び研究開発拠点移転のプロジェクト管理業務を受託し、専任プロジェクトマネージャーとして移転計画から稼働開始までを支援しました。
不動産業界でのキャリアで明るい未来を拓く
チャレンジするチームの一員として、成長できる
不動産サービスをグローバル展開する総合不動産サービス会社。
JLLは事業用不動産のサポートを包括的に行うことができる会社。
JLLで働く社員に、弊社で働くことの魅力や今後の自分のキャリアに対する展望などを語ってもらいました。
よくある質問
JLL 各分野の専門家たちが、皆さまの問題解決のお手伝いを致します。
専門家を都道府県や市区町村で検索できます。
業種やビジネス目的に特化した専門家を検索できます。
テクノロジーと専門知識を組み合わせ、クライアント、従業員、地域社会、そして世界を「明るい未来へ」導くことがJLLの使命です。
JLLは革新的なテクノロジーと、グローバルな事業活動で培った知見・ノウハウを組み合わせ、あらゆる人々が明るい未来を実感できる機会を提供します。
JLLの年次報告書、最新の企業情報をご覧いただけます。
JLLのグローバルリーダーシップチームをご紹介します。
お近くのJLL日本オフィス(不動産サービス、ソリューション、パートナー)を検索する
テクノロジーとグローバルな専門知識を組み合わせて、あらゆる不動産の課題を解決します。不動産に関する悩み、 関心のあることやお探しの内容をお問い合わせください。
JLL 各分野の専門家たちが、皆さまの事業用不動産に関する問題解決のお手伝いを致します。
JLLは世界中の主要都市に300以上の拠点を構えています。お客様の地域における当社の拠点をご確認ください。
統合移転を機に、JLL東京オフィスはウェルビーイングな環境を提供するべくマッサージルームを開設しました。経験豊富なヘルスキーパーが利用者のニーズや体調に見合ったボディメンテナンスを行い、心身の健康をサポート。本格的に施術を開始してからわずか3カ月で稼働率99%を維持するまでに至った理由を聞きました。
オフィスに固定席を設けないスタイルのフリーアドレスと、働く場所をオフィス外まで広げ時間も固定しないABW(Activity Based Working)。両者の違いとそれぞれのメリット・デメリット、導入する場合の判断基準とは?
IoT と AI を組み合わせてあらゆる作業現場での働き方に革新を起こすシリコンバレー発のスター トアップ企業 MODE, Inc. がオフィスの拡張移転を実施。家具などの内装造作付きで 急速に人気を高めているセットアップオフィスを選択した理由を聞いた。
近年のサイバー犯罪の増加にともない、オフィスや企業は物理的な防犯に加え、情報漏洩やハッキングなどに備えたより高いレベルのセキュリティが求められるようになっている。そのため、従業員による情報の持ち出しなど多角的なセキュリティリスクについて、対策のポイントや具体的な導入手順を解説する。
近年ますます多様化するオフィスタイプの中で、フレキシブルオフィスの一形態として注目される「タッチダウンオフィス」について解説する。オフィススペースの効率化や生産性向上につながる判断材料にしてほしい。
コワーキングスペースとシェアオフィスの定義と違い、メリットとデメリット、料金体系や提供サービスの詳細、両者がそれぞれどのような目的や用途に合っているのかを解説し、最適な選択肢を導き出す。
地方オフィスへの移転を検討する企業に向けて、コスト削減・広さ・通勤負担軽減などのメリットと、比較検討のポイント、導入時の注意点などを紹介。サテライトオフィスの活用法、移転ステップ、成功事例も解説する。
従業員や顧客・取引先などの多様性に対応するため、オフィス改善の必要性に迫られている企業の経営者や担当者に向けて、オフィスのユニバーサルデザインについての基礎知識・導入のメリット・ガイドラインや具体例などを解説する。
ABWとは働く場所や時間を自由に選択できるワークスタイルのことで、近年普及しているリモートワークやサテライトオフィス勤務などを含めたハイブリッドワークとも親和性が高い。ABWを実現するために必要なオフィスの条件と、導入に成功した企業の事例をもとに解説する。
企業のオフィス移転は床面積や立地・設備の改善などによるコスト最適化や、従業員のモチベーションやブランディング向上など数多くの効果をもたらす。オフィスを移転するにあたり必要な戦略と計画、チーム編成、準備と手続きなどを把握してチェックリストを作成し、失敗のないオフィス移転プロジェクトを推進したい。
世界的に注目を浴びる不動産テックについて、種類や技術・市場動向、導入のメリット、導入手順や注意点など基本的な知識を解説。企業の成功事例も紹介する。
労働力不足による人件費、建材・石油など輸入価格が高騰し、オフィス内装コストが世界的に上昇しているという。日本ではこうした傾向が顕著になっており、オフィス移転・リニューアルを検討する上での課題となっている。オフィス内装コストを抑えるポイントなどを解説する。
大阪中心部におけるフレキシブル・オフィス(サービス・オフィスとコワーキング・オフィスを含む)が進化している。2023年第2四半期時点、同市場の総貸床面積は47,974㎡となっており、コロナ禍前の2019年末の水準から38%増加している。
-2023年度第36回日経ニューオフィス賞受賞企業に訊く-
世界の不動産動向最新情報:各分野の専門家とリサーチ専門家による投資、オフィス、物流、商業施設(リテール)、ホテルおよび居住用不動産、商業不動産市場の動向に関する洞察です。
東京都心5区のフレキシブル・オフィス市場は、コロナ禍で変化した働き方やより柔軟なワークスペースに対する需要を背景に拡大を続けています。本レポートでは、2022年9月末時点のフレキシブル・オフィス市場動向と今後の見通しについて分析しています。
従業員に提供できる価値 (Employee Value Proposition) から考えるポストコロナの働き方・オフィス戦略
不動産を巡る5つの重要課題:CRE(企業不動産)のリーダーは、アフターコロナに向けて不動産ポートフォリオの長期的な変革について戦略的に考えています。JLLは世界中の1000人以上のCRE意思決定者に対してアンケート調査を実施しました。
2022年第1四半期の大阪Aグレードオフィスの動向をまとめています。
企業は不動産を活用しながらサステナビリティ目標をどのように行動に移そうとしているのか。アジア太平洋地域のCRE(企業不動産)責任者550人以上を対象に調査を実施した。
より良い世界のために不動産の未来を描き出す。JLLは、最先端のテクノロジーを生かして、クライアントを始め、従業員、地域社会に取り組みがいのある機会や充実のスペース、サステナブルな不動産ソリューションを提供しています。
従業員のサポート体制やワークプレイスに対する新たな好みへの対応について、企業か ら寄せられるさまざまな疑問のうち、戦略立案や立地選定などについてトップ5を取り上げて回答する。
2021年第4四半期の大阪Aグレードオフィスの動向をまとめています。
企業のサステナビリティ目標と従業員のめざす目標を どのように擦り合わせるのかも考慮しなければならない。 サステナビリティに関する従業員の思いを把握し、生活・仕事の場である建物や、勤務先企業に対する従業員の期待を探る