ワークプレイス

多くの企業がコロナ感染防止策としてリモートワークを導入したが、各種調査によるとリモートワークを継続している企業は思いのほか少ないようだ。働き手と企業、双方で「オフィス回帰」に向かう背景を紐解いた。

働く場に求められるニーズや、従業員にとってのオフィスの存在意義がコロナ禍で変化したことにより、オフィストレンドも多様化してきている。これらの変化に俊敏に対応し、数年先の未来を見据え、ニューノーマルな働き方に寄り添ったオフィス改革を進める企業も少なくない。今と未来を映し出す最新のオフィストレンドについて解説する。

アフターコロナを見据えた「次」へ向け、企業は今、オフィス移転や改装、フルリモートへのシフト等の行動を起こし始めている。”これからのオフィス”を具現化するには、 従来とは異なるオフィス移転の要点やトレンドを本質的に理解することが欠かせない。

不動産が担う役目がここ数年で大きくアップデートされている。利益重視よりも環境に配慮したオフィスビルや建築物が優良とされる時代へと移り変わっているからだ。その移り変わりの中心で存在感の強いグリーンビルディングによって不動産の価値基準が変化しようとしている。

コロナ禍を受けてオフィスに求める役割を見直し「社内コミュニケーション活性化」を意識する企業は少なくない。そうした中、コロナ禍中で本社移転を実施したビースタイルホールディングスは「おもてなし」を重視した顧客志向のオフィス戦略を実践する。

働き方の変化に対応すべく、オフィスの改装を考えている企業は少なくない。オフィス環境を一新する移転とは異なり、既存のレイアウトや内装デザインを課題に沿って改善し、従業員のモチベーションやエンゲージメントの向上が可能な執務環境へと改善する。成功へ繋げるには、戦略に則ったプロセスとポイントが欠かせない。

コロナ禍によって在宅勤務が定着し、オフィス解約・一部縮小を検討する企業が増えつつある。そうした中、コロナ以前と変わらずオフィスを重視する企業が存在する。2020年11月、約2倍に拡張移転したカオナビは「優秀な人材を獲得するためのベネフィットの1つとなるのがオフィス」との認識を示す。

フレキシブルオフィスは、働き方というテーマに敏感なオフィスワーカーや企業経営を関わる人々にとって注目度の高いトピックだ。柔軟であるがゆえに、どのような意図や目的でフレキシブルオフィスを活用するかで効果も大きく変わってくる。