ワークプレイス

企業に求められる変化への迅速な対応が問われる中、社内のリソースではなく専門的な経験と知識、知見そしてネットワークで企業変化を促す「総務アウトソーシング」が今改めて注目されている。総務は企業経営の根幹に関わる重要な役割を担っているからこそ長期的な視点かつスピーディーな対応が求められている。今回は企業の成長に欠かせない総務アウトソーシングについて解説する。

ワークプレイスの在り方の変化に伴い、ABW(アクティビティ・ベースド・ワーキング)のオフィスを採用し、リモートワークと併用するというニューノーマルなワークスタイルが注目されている。新しい生活様式により、自分が働きたい場所や環境を選べるABW型オフィスの導入はさらに加速した。実際、ABW型オフィスはヒトの働き方にどのように影響するのだろうか？従来のオフィスとの違いや効果について解説する。

職場での慢性的なストレスによる「燃え尽き症候群」が従業員の健康を蝕むとして注意喚起がなされているが、オフィス環境を整備することで従業員の健康を守ることがトレンドとなっている。

2011年3月、東日本大震災発生時にリスク対策の一環として大阪にオフィスを開設する機運が高まったのは記憶に新しい。今般、コロナ禍において首都圏の事業活動が停滞する中、再び大阪へのオフィス需要は喚起されるのだろうか。図らずもコロナによって「東京でなくても働ける」ことが証明され、むしろ「東京に集中することの弊害」が浮き彫りになったのではないか。東京に比べてオフィス・生活コストの負担が圧倒的に軽く、ワークライフバランスを実現しやすい大阪、地方都市の魅力に多くの企業が注目しつつあることは自然な流れといえよう。

新型コロナウイルス感染拡大を機に、人と人の接触を極力避けるようになり、清掃作業に対する需要も大きく変化している。自動走行で清掃を行う清掃ロボットに注目が集まっているのだ。とはいえ、単純にロボットを導入しただけでは意味がない。最大限有効活用するにはファシリティマネジメントに精通した専門家の知見と、清掃会社の協力が必要不可欠だ。

1つの場所に集まり顔を合わせて仕事をすることが当たり前だった時代が今大きく変化しようとしている。リモートワークの導入によりオフィス不要論なども浮上したが、多様な働き方があるからこそ、従業員の集いの場である「オフィス」の重要性はむしろ高くなっている。これからの新時代に求められるオフィストレンドはどのように変化していくのだろうか。

コロナ下においてオフィスワーカーが考える感染リスクは「毎日の通勤」であるという結果がJLL米国の調査で判明した。米国ではオフィス再開時に従業員に安全な執務環境を提供するため、郊外や居住地に近い外部貸し共用オフィスが注目され、分散型オフィス拡大の機運が高まっている。

リモートワーク、サテライトオフィス . . . 働き方が目紛しく変化する中、ワークプレイスの在り方が再定義されている。そしてその価値を引き出すファシリティマネジメントが今後さらに必要不可欠な存在となる。コスト改善や業務効率化だけではなく、ヒトの体験を重視し、時代に適応させていくこれからのファシリティマネジメントについて解説する。