ビジネスに最適なオフィスや物流施設・倉庫を提案する他、テナント向けのリーシング戦略・コンサルティングサービスを提供します。
グローバルネットワークを駆使し、不動産売買や資金調達などをサポートします。
不動産管理や運用の見直し、コスト&リスク軽減まであらゆる不動産価値の最大化を図ります。
オフィス利用率やスペースの可視化、不動産ビックデータとの連携ツールなど、最新の不動産テクノロジーを構築・導入します。
事業戦略を実現させるためのワークプレイス作りから、オフィス、物流施設、ホテルなどの建設プロジェクト管理をサポートします。
昨今の様々な変化の中で企業には収益だけでなくサステナブルな姿勢が求められており、従業員のウェルビーイングが重要視されるようになっている。本稿では、オフィス環境改善を客観的に診断・保証するツールとして注目されているCASBEE-ウェルネスオフィスと導入メリットについて解説する。
コロナ禍を受けて働き方やオフィスの在り方が大きく変化する中、ウィズコロナ時代のオフィスに何が必要なのか。JLLのグローバル調査によると、従業員が求めているオフィス機能の1-3位は「リラクゼーションスペース」、「フードサービス」、「屋外スペース」となった。
2021年の東京都心5区におけるフレキシブルオフィス市場は新規供給の拡大が続いており、企業がフレキシブルオフィスに本社機能を移転させる等、アフターコロナの働き方「ハイブリッドワーク」の普及の影響により新たな需要が生まれている。
賃料調整局面といわれる東京オフィス市場だが、Aグレードオフィスの半数以上が満室稼働を維持。物件ごとの優勝劣敗が鮮明になる中、企業は3つの基準で移転先を選好している。
JLLのグローバル調査によると、リモートワークによる従業員の心理的負担が増しているという。コミュニケーション低下に伴うメンタルヘルスの悪化が危惧される中、仮想オフィス・ツールはハイブリッドワークを実現する上でも効果がありそうだ。
オフィステナントの半数近くが将来的にフレキシブルオフィスの利用拡大を計画している。コスト面でもスペース面でもこれまでにない柔軟性が生まれ、人材基盤の変化に合わせて必要分の床面積を確保できるフレキシブルオフィスは企業のワークプレイス戦略には欠かせないものになりつつある。
2021年10月、850坪から85坪へ縮小移転したさくらインターネット。新オフィスは次なる移転に向けた「仮住まい」とし、路面店のようなオフィスなど、様々なアイディアを検討する。アフターコロナに向けて従前の価値観が一変する中、オフィス戦略の在り方に一石を投じることになりそうだ。
オフィスにおいて身体的・精神的に健康であることのウェルビーイングが重要視されるようになってきた。ESG(環境、社会、企業統治)やSDGs(持続可能な開発目標)への取り組みが盛んになるにつれ、ヒトの健康や快適性の性能を評価するWELL認証への関心も高まっている。
オフィスビルの省エネルギー対策を急ぐ投資家が増えている。グリーンビルディングや脱炭素化、SDGsやESGといった環境配慮に関連した現代を象徴するキーワードが挙げられる中、「ビルの省エネ」は具体的な対応策として重要視されている。
オフィスビルの使用電力を再生可能エネルギー由来に切り替える「再エネ電力導入ビル」はテナント企業からの注目が高い取り組みだ。国内屈指のオフィスエリアである東京・丸の内エリアに多数のオフィスビルを保有する三菱地所に再エネ電力導入ビルのメリットを聞いた。
環境や社会に配慮したESG投資の考え方が広まりつつある今、不動産の在り方や価値も大きく変わろうとしている。短期的な利益を求める考え方から、長期的かつ持続可能な成長視点に重きを置くことで、目に見える数字だけではない要素が重要視されるようになってきている。
能動的に企業内への働きかけを行う戦略総務の重要度が高まっている。背景にはコロナによる社会情勢やリモートワークで従業員の働き方の変化が深く関連している。縁の下の力持ちといわれる総務の役割を進化させ、戦略的な取り組みにより、企業は大きく生まれ変わることができる。
企業は不動産を活用しながらサステナビリティ目標をどのように行動に移そうとしているのか。アジア太平洋地域のCRE(企業不動産)責任者550人以上を対象に調査を実施した。
より良い世界のために不動産の未来を描き出す。JLLは、最先端のテクノロジーを生かして、クライアントを始め、従業員、地域社会に取り組みがいのある機会や充実のスペース、サステナブルな不動産ソリューションを提供しています。
従業員のサポート体制やワークプレイスに対する新たな好みへの対応について、企業か ら寄せられるさまざまな疑問のうち、戦略立案や立地選定などについてトップ5を取り上げて回答する。
企業のサステナビリティ目標と従業員のめざす目標を どのように擦り合わせるのかも考慮しなければならない。 サステナビリティに関する従業員の思いを把握し、生活・仕事の場である建物や、勤務先企業に対する従業員の期待を探る
事業が成功するためには従業員に高いパフォーマンスが求められます。JLLの最新調査では、独自のヒューマン・パフォーマンス指標(HPI)を用いて急激に変容する職場環境の品質の評価を試みました。
在宅勤務でオフィスという「場」の価値を再評価する動きが始まり、ミレニアル世代を中心にオフィス回帰のニーズが上昇。
2020年第2四半期の大阪Aグレードオフィスの動向をまとめています。
コロナ禍における世界都市でのオフィス需要や今後の在り方について分析、まとめています。
JLLリサーチ アジア太平洋地域のフィットアウト コスト ガイド2018年版
JLLリサーチ フレキシブルスペース: アジア太平洋地域における事業展望
JLLリサーチ クリック アンド モルタル - 拡大する不動産テックの影響