最新動向 ＆ レポート

この数年で働き方改革の概念は大きく変化した。”必要不可欠なもの”を優先する新しい生活様式へと移り変わる過程で、働き方や働く場所に対しての考え方もアップデートされる中、未来の予測とオフィスの最適化が肝心となる。コロナ前後のオフィス戦略の歩みと未来の働き方改革について解説する。

プロパティマネジメントが重要視されている。オフィスビルや商業施設、物流施設等を含む事業用不動産の管理・運営を担うプロパティマネジメントにより、激動の時代のニーズに適応し、不動産価値の最大化が実現されている。

職場環境改善とは、働く環境をより良くすることで従業員の生産性向上やウェルビーイングを実現させるプロセスであり、オフィス戦略はここで重要な役割を果たす。職場環境で従業員にとっての”幸福”を創り出すために欠かせない改善の鍵となるオフィス戦略について解説する。

2020年11月に実施したアンケート調査によって企業のオフィス戦略が曲がり角を迎えていることが判明した。働き方やオフィスの在り方が変化することで、今後のオフィスマーケットには「移転の選択肢が増える」絶好のタイミングが訪れそうだ。

「フレキシブルオフィス」と呼ばれる外部の利用者向け共用型オフィスがコロナ禍で生じた様々なニーズの受け皿となっている。日本リージャスホールディングス 代表取締役 西岡 真吾氏にコロナ禍におけるフレキシブルオフィスの影響について聞いた。

オフィスレイアウトは「働く場」を形成する上で重要な要素の一つであると共に、レイアウトデザインによって働き方の生産性も大きく変わってくる。長期的な視点での価値を生み出し最大化させるには、オフィスレイアウトを考えるプロセスで欠かせないポイントが存在する。

企業戦略のアップデートが喫緊の課題として求められる昨今、企業不動産をいかに有効活用しCREマネジメントサイクルを改善させるのかが、これからの激動の時代を生き抜く上で重要な鍵となるのではないだろうか。今回はCRE戦略強化による企業価値の向上について解説する。

ABW（アクティビティ・ベースド・ワーキング）は働き方を改善する上で欠かせない要素として、オフィスのコンセプトなどへ取り入れられている。アフターコロナという近い未来の働き方改革を模索していく中で重要な役割を果たすABWについて解説する。

世界の不動産投資市場の「投資しやすさ」を測る指標として定着した「不動産透明度」。これまで右肩上がりでランクを上げてきた日本だが、2020年版で2ランク下げ、16位となった。透明度スコア自体、改善しているものの、他国・地域の取り組みが日本を上回ったことが背景にある。透明度を改善していくためには何が必要になるのだろうか。

企業の重要な経営資源を効率的に管理・運用し、企業価値を向上させていくCRE戦略が今改めて必要とされている。CRE戦略を成功に導くには、企業が保有する土地や建物の経営資源を有効的に活用し、経営サイクルを回すだけでなく、資産管理コストや企業の環境に配慮した取り組みなどが求められる。この必要不可欠な要素を取り入れた企業価値の向上を後押しするこれからのCRE戦略について解説する。

これまでもクラウド利用を中心としてデータセンター需要は大きく拡大してきたが、現在では在宅勤務の急速な浸透などを背景としてさらに加速している。また、新しい無線通信規格「5G」を利用したIoTやAI技術といった新用途の登場によってデータセンター市場の成長は今後も一層加速するとみられる。すでに米国REIT市場ではデータセンター・セクターはオフィス・セクターの時価総額を上回った。しかし、日本国内においては需要に比べてまだ供給が少ないのが現状だ。需要があるのに新規供給が追い付いていない理由とは？

世界に先駆けて新型コロナウイルスによるロックダウンを解除し始めたアジア太平洋地域。再び宿泊客を迎え入れるために、多くのホテルは安全性を重視した感染防止対策を打ち出している。ニューノーマルにおけるホテル運営ではロボット等のテクノロジー導入が進みそうだ。

新型コロナウイルス感染防止を目的に世界各地で実施されていたロックダウンが解消されつつあり、大打撃を受けた観光産業も再開の機運が高まっている。中でも注目を集めているのが国内観光だ。ホテルセクターの救世主として期待されている。

未知の危機－新型コロナウイルスに対抗するためには、知識やデータをもとに「正しく恐れる」ことが肝要だ。コロナ禍に直面するオフィス賃貸市場も同様。東京オフィス賃貸市場に現れた変化の兆しから今後の動向を分析した。

従前では想定できなかった巨大なリスクに直面した際、いかに対応するかが問われる。今回の新型コロナウイルスは不動産業界にとっても過去に例のない緊急事態となったが、一方で危機に対応する「変革の時」を迎えたともいえる。

新型コロナウイルスの影響で世界的に渡航制限がなされ、ホテルにとって強烈な逆風となっている。そうした中、アジア太平洋地域の各国ホテル業界は「宿泊」のみに頼らず、時流に合わせて様々な対応策を模索している。医療従事者を滞在させる他、軽症者の隔離所として活用するなど、新型コロナウイルス流行中でも稼働率の改善を試みている。