最新動向 ＆ レポート

働く場の在り方やニーズが日々変化する中、ヒトは自分のペースで柔軟に働き、コミュニケーションが取りやすい場所を求めるようになった。現代の”働く場”を表すキーワードの1つとして挙げられる「コワーキング」から時代が求める新しい”場”の在り方を感じ取ることができる。今回は時代の象徴ともいえるコワーキングについて解説する。

在宅勤務をはじめとするリモートワークを導入する企業がコロナ禍で急増している。オフィス出社を再開したものの、オフィス出社率が上がらないケースも少なくない。果たしてリモートワークで企業が期待する成果を実現できるのだろうか。

オフィスデザインはこの数年で大きく進化を遂げた。アップデートされた働き方により求められるオフィスデザインも変化し、テクノロジーの発達もそこに深く関連してきた。今回は進化するオフィスデザインがもたらす働き方への効果と、テクノロジーとの繋がりについて解説する。

テクノロジーの急速な発展に加え、新型コロナウイルス感染拡大防止による非接触型の生活様式が重要視される中、”スマートオフィス”が今注目されている。不可能を可能にするテクノロジーによってヒトの働き方は進化を遂げるといわれている。今回はスマートオフィスが創り出す価値やこれからの働き方について解説する。

働き方が変化する時代、従業員のモチベーションの維持や向上のための職場環境改善はどのように行われているのだろうか？ 効率化ばかりが重要視され、ヒトとの繋がりを感じられるリアルなコミュニケーションが少なくなっている企業も多い。時代の変化に合わせた職場環境へと改善を促し、モチベーションを向上するポイントについて解説する。

2020年からのコロナ禍を機に、新しいオフィスの形へと転換を図る企業が増えている。リモートワーク・テレワークなど、従業員の柔軟な働き方に対応できる選択肢としてサテライトオフィスに注目が集まっている。今回はサテライトオフィスの導入や開設に欠かせないポイントについて解説する。

オフィスデザインは、ヒトがオフィスで働く上で重要な役割を果たしている。働く場所の在り方を考え直す今のタイミングだからこそ、オフィスのデザイン1つ1つの根本的な要素を改めて理解することが不可欠となる。withコロナ・afterコロナにおいて、オフィスデザインがどのように働き方を促進していくのかについて解説する。

コロナ禍でリモートワークが定着したことで、これまで常識とされていた働き方やオフィスのあり方が大きく変化しようとしている。都心の一等地に業務機能を集積した広大なオフィスはWithコロナ・Afterコロナ時代にはどのように変化していくのだろうか。

Green finance for investors and developers could become a long-term feature of real estate lending as Europe emerges from its lockdown.

Companies across the world are set to make significant changes to the way they source and distribute goods

グローバル企業が新たな市場に製造拠点を拡張しているが、新型コロナウィルスの感染拡大によって拠点分散が進み、東南アジアにおけるサプライチェーン変革の追い風になっている。

統合型リゾート（IR）は不動産マーケットに与える影響は多大だ。IRを呼び水に不動産需要が急拡大し、新たな投資機会が生まれる。投資家・デベロッパーにとってIRはまさに「宝の山」となりそうだ。30年以上、世界規模で機関投資家の投資戦略を支援してきたJLL グローバル キャピタルマーケット ボード チェアマン アーサー・ドゥ・ハーストは「IRが不動産市場の国際的なプレゼンスをさらに高めるきっかけになる」と断言する。

大阪の不動産投資市場において新たな投資機会を発掘しているのが外資系投資家の存在だ。インバウンド増加とともに都心商業施設への投資に注力したかと思えば、床不足を背景にオフィス投資へ切り替える。そして彼らが現在注視しているがレジデンシャル物件である。一部の優良物件では利回り4％を下回り、取得競争が激化しつつある。

観光庁が2019年9月に実施したIR意向調査で「申請予定または検討中」と回答した自治体は8地域。早期から誘致を表明していた大阪府・市、横浜市、和歌山県、長崎県の他、検討段階にある北海道、東京都、千葉市、名古屋市が名を連ねる（北海道は11月27日に認定申請を断念する方針を表明）。どの地域が当初3カ所に限定されるIR整備地に選定されるのか注目が集まるが、大阪府・市はIRのポテンシャルを最大限に引き出せる優位性を備えている。

大阪の不動産投資市場を牽引する海外投資家の動きに大きな変化が見られる。これまでリテールセクターへの投資が目立っていたが、ここにきてAグレードオフィスへ目を向け始めたのだ。

2025年開催の万博招致に成功し、都市のプレゼンスを高める千載一遇の機会を得た大阪。商業用不動産のモメンタムにおいて世界1位となり、更なる飛躍が期待されるが、この勢いを持続させるためには今後の都市づくりが重要になる。１つの可能性としてライフサイエンス都市が浮上する。