最新動向 ＆ レポート

「スマートオフィス」、「オフィステック」などテクノロジー × オフィスに関連したキーワードが次々と生まれ、オフィス戦略を推し進める上でテクノロジーの存在は日増しに大きくなってきている。オフィスの様々な要素をデータ化することが可能な「IoT」は重要な役割を果たし、 ヒトの幸福度・健康・生産性が向上するスマートオフィスの実現には不可欠な存在となってきている。

働き方改革によりオフィスという「働く環境」の考え方や役割が大きく変化している。「仕事をするためのオフィススペース」が働き方の多様化により、従業員同士と繋がるための「コミュニケーションを活性化させる場」としてより重要視されるようになった。時代とともに変化変容していく働き方に適応するためのオフィス改革について解説する。

コロナ下においてオフィスワーカーが考える感染リスクは「毎日の通勤」であるという結果がJLL米国の調査で判明した。米国ではオフィス再開時に従業員に安全な執務環境を提供するため、郊外や居住地に近い外部貸し共用オフィスが注目され、分散型オフィス拡大の機運が高まっている。

通勤ラッシュでストレスを抱えながら都心のオフィスに通勤するのではなく、サテライトオフィスやテレワーク制度を活用して柔軟な働き方を実践する企業が増えつつあるが、果たして本当に従業員の満足度を獲得しているのだろうか。気鋭のコンサルファーム・ノースサンドは西海岸風のオフィスデザインで「従業員が帰ってきたくなるオフィス」を体現する。

経済動向が日々絶え間なく変わる中、企業はその変化に適応し、働き方(ワークスタイル)を変革していくことが喫緊の課題として求められている。しかし、従業員や社内の現状を把握せずに急ぎすぎた「ワークスタイル変革」は効果が得られないことが多い。これまでの企業文化、従業員(ヒト)、システムをバランスよく改善・最適化し、ヒトの体験に重点を置いた「ワークスタイル変革」が今後さらに重要となってくる。

新型コロナウイルスによって働き方は大きな転換期を迎えている。多くの欧米企業はテレワークを再評価し始めており、伝統的な働き方やオフィスの在り方について検討を重ねている。新型コロナウイルスは結果として、オフィスとテレワークを組み合わせたハイブリッドなワークプレイス戦略を模索するきっかけとなりそうだ。

新型コロナウイルス感染拡大によって現地訪問が制限されるなか、物件のバーチャルツアーは投資家やテナントに一つの解決策を提示している。

働きやすい環境を整備し、従業員満足度を向上。ひいては労働生産性の向上を図るべく、ワークプレイス戦略の重要性が高まっている。しかし、その手法に大きな変化が見て取れる。テレワークやサテライトオフィスの普及によりオフィス機能を分散・効率化する企業が一定数存在するようになってきた。従前の統合・拡大型のワークプレイス戦略の対極をなすこうした動き、ワークプレイス戦略の二極化が進みそうだ。

米国の不動産投資家がアジア太平洋地域に注目しており、米ドル高と利上げ圧力が新たな為替ヘッジによる投資機会をもたらしている。

欧米の金利格差拡大で、世界の不動産投資家に潜在的な投資機会が到来している。

2018年の国内不動産市場は順調な企業業績を材料に、特にオフィス市場で深刻な賃貸床不足が表面化するなど総じて好調を維持した一年だったと考えられる。いわば「無風」状態だった昨年と同じような動きになるのか、もしくは. . .

ネット通販が急成長を続ける現在、購買行動が大きく変化したことでリアル店舗にも変革が求められる。デジタル時代の消費者の心を掴む商業施設とはどのような姿なのか。買物を「楽しめる」施設づくりと消費者に刺さる魅力的なプロモーションが求められている。

少子高齢化の日本から、経済発展が著しいアジア太平洋地域へ。日本のサービス産業はより大きなビジネスチャンスを掴もうと海外進出に目を向け始めた。しかし、進出先国の経済発展に寄与する製造業とは異なり. . .

テクノロジーを駆使して新たなサービスを提供する「不動産テック」によって従前の業務とは異なる新領域へビジネスチャンスを見出すことが可能だ。データマネジメントが国内外の投資家・AM会社から高く評価されている。

JLL日本が2018年10月22日に開催した「不動産＆ホテル投資フォーラム」の来場者に「日本の不動産市場は売りか、買いか？」を質問したところ、「買い」が58％となった。昨年のフォーラムでは. . .

日本のホテル業界が来年開催されるラグビーW杯への準備を整えている。国内の大都市に多数の観光客が訪れるだけではなく、ラグビーファンや関連団体がこれまで「未踏の地」だった地方都市へ足を伸ばすことが期待されている。