ワークプレイス

「スマートオフィス」、「オフィステック」などテクノロジー × オフィスに関連したキーワードが次々と生まれ、オフィス戦略を推し進める上でテクノロジーの存在は日増しに大きくなってきている。オフィスの様々な要素をデータ化することが可能な「IoT」は重要な役割を果たし、 ヒトの幸福度・健康・生産性が向上するスマートオフィスの実現には不可欠な存在となってきている。

働き方改革によりオフィスという「働く環境」の考え方や役割が大きく変化している。「仕事をするためのオフィススペース」が働き方の多様化により、従業員同士と繋がるための「コミュニケーションを活性化させる場」としてより重要視されるようになった。時代とともに変化変容していく働き方に適応するためのオフィス改革について解説する。

コロナ下においてオフィスワーカーが考える感染リスクは「毎日の通勤」であるという結果がJLL米国の調査で判明した。米国ではオフィス再開時に従業員に安全な執務環境を提供するため、郊外や居住地に近い外部貸し共用オフィスが注目され、分散型オフィス拡大の機運が高まっている。

通勤ラッシュでストレスを抱えながら都心のオフィスに通勤するのではなく、サテライトオフィスやテレワーク制度を活用して柔軟な働き方を実践する企業が増えつつあるが、果たして本当に従業員の満足度を獲得しているのだろうか。気鋭のコンサルファーム・ノースサンドは西海岸風のオフィスデザインで「従業員が帰ってきたくなるオフィス」を体現する。

経済動向が日々絶え間なく変わる中、企業はその変化に適応し、働き方(ワークスタイル)を変革していくことが喫緊の課題として求められている。しかし、従業員や社内の現状を把握せずに急ぎすぎた「ワークスタイル変革」は効果が得られないことが多い。これまでの企業文化、従業員(ヒト)、システムをバランスよく改善・最適化し、ヒトの体験に重点を置いた「ワークスタイル変革」が今後さらに重要となってくる。

新型コロナウイルスによって働き方は大きな転換期を迎えている。多くの欧米企業はテレワークを再評価し始めており、伝統的な働き方やオフィスの在り方について検討を重ねている。新型コロナウイルスは結果として、オフィスとテレワークを組み合わせたハイブリッドなワークプレイス戦略を模索するきっかけとなりそうだ。

新型コロナウイルス感染拡大によって現地訪問が制限されるなか、物件のバーチャルツアーは投資家やテナントに一つの解決策を提示している。

働きやすい環境を整備し、従業員満足度を向上。ひいては労働生産性の向上を図るべく、ワークプレイス戦略の重要性が高まっている。しかし、その手法に大きな変化が見て取れる。テレワークやサテライトオフィスの普及によりオフィス機能を分散・効率化する企業が一定数存在するようになってきた。従前の統合・拡大型のワークプレイス戦略の対極をなすこうした動き、ワークプレイス戦略の二極化が進みそうだ。