ワークプレイス

柔軟な働き方を求める声が日増しに高まる中、行政、企業は週休3日制を本格的に検討するようになっている。柔軟な働き方を実践する欧米のグローバル企業の他、日本でも一部企業が週休3日制を採用し始めた。柔軟な働き方は企業の人材戦略に大きな影響を与えそうだ。

リモートワークによって孤独や断絶を感じる従業員が増加し、心理的な活力を失っている。そうした中、従業員が気軽にコミュニケーションを取れるオフィス環境の存在価値が再評価されている。

昨今の様々な変化の中で企業には収益だけでなくサステナブルな姿勢が求められており、従業員のウェルビーイングが重要視されるようになっている。本稿では、オフィス環境改善を客観的に診断・保証するツールとして注目されているCASBEE-ウェルネスオフィスと導入メリットについて解説する。

コロナ禍を受けて働き方やオフィスの在り方が大きく変化する中、ウィズコロナ時代のオフィスに何が必要なのか。JLLのグローバル調査によると、従業員が求めているオフィス機能の1-3位は「リラクゼーションスペース」、「フードサービス」、「屋外スペース」となった。

2021年の東京都心5区におけるフレキシブルオフィス市場は新規供給の拡大が続いており、企業がフレキシブルオフィスに本社機能を移転させる等、アフターコロナの働き方「ハイブリッドワーク」の普及の影響により新たな需要が生まれている。

賃料調整局面といわれる東京オフィス市場だが、Aグレードオフィスの半数以上が満室稼働を維持。物件ごとの優勝劣敗が鮮明になる中、企業は3つの基準で移転先を選好している。

JLLのグローバル調査によると、リモートワークによる従業員の心理的負担が増しているという。コミュニケーション低下に伴うメンタルヘルスの悪化が危惧される中、仮想オフィス・ツールはハイブリッドワークを実現する上でも効果がありそうだ。

オフィステナントの半数近くが将来的にフレキシブルオフィスの利用拡大を計画している。コスト面でもスペース面でもこれまでにない柔軟性が生まれ、人材基盤の変化に合わせて必要分の床面積を確保できるフレキシブルオフィスは企業のワークプレイス戦略には欠かせないものになりつつある。

2021年10月、850坪から85坪へ縮小移転したさくらインターネット。新オフィスは次なる移転に向けた「仮住まい」とし、路面店のようなオフィスなど、様々なアイディアを検討する。アフターコロナに向けて従前の価値観が一変する中、オフィス戦略の在り方に一石を投じることになりそうだ。

オフィスにおいて身体的・精神的に健康であることのウェルビーイングが重要視されるようになってきた。ESG（環境、社会、企業統治）やSDGs（持続可能な開発目標）への取り組みが盛んになるにつれ、ヒトの健康や快適性の性能を評価するWELL認証への関心も高まっている。

オフィスビルの省エネルギー対策を急ぐ投資家が増えている。グリーンビルディングや脱炭素化、SDGsやESGといった環境配慮に関連した現代を象徴するキーワードが挙げられる中、「ビルの省エネ」は具体的な対応策として重要視されている。

オフィスビルの使用電力を再生可能エネルギー由来に切り替える「再エネ電力導入ビル」はテナント企業からの注目が高い取り組みだ。国内屈指のオフィスエリアである東京・丸の内エリアに多数のオフィスビルを保有する三菱地所に再エネ電力導入ビルのメリットを聞いた。