ワークスタイル変革が切り拓く企業の未来

効果的なワークスタイル変革を行うには、本質的な課題や問題解決の要素を理解することが必要だ。コロナ禍の緊急対応で実施されたリモートワークは、その要素を導き出すきっかけになったともいえる。先行きが不透明で将来が見通せず、明確な正解が存在しない不安定な時代といわれる今だからこそ、自社特有の課題を見つけ出し、先手を打っていくことが欠かせない。

JLLが実施した「新型コロナウイルスによるリモートワークとオフィスに関する意識調査」では、従業員が求める本質的なニーズに結びつくようなデータが確認できた。オフィスの在り方を問う「今後のオフィスの役割は？」という質問に対し「Face to Faceのコミュニケーション」が第1位となり、次いで「社員の帰属意識を情勢する場所」、「Face to Faceによるイノベーション・コラボレーション創発」の回答が多かった。従業員の声が示すポイントは、オフィスならではのコミュニケーション要素の価値を再認識し、人間の本質的な部分が求める要素が浮き彫りになっていると考えられる。コロナ禍での「働く」ことや場への再認識、加速するDX化の影響も相まって、従業員が求めるワークスタイルは今後「ヒトとの繋がり」や「どう働くか」という要素に焦点が当たっていくと推測できる。

^{JLLレポート「緊急対応でのリモートワークが明らかにしたコロナ後のオフィスの在り方」より抜粋　出所:JLL日本}

従業員のニーズの変化に対し、企業側はどのようなことを感じ取っているのだろうか。JLLが経営層に対して実施した調査レポートでは、オフィスの賃料を払う企業側が冷静かつ近未来を予見していることを感じさせるような回答も得られた。例えば「今後のオフィス出社日数はどのくらいが好ましいと考えているか」という質問に対し「週に1－3日が好ましい」という回答が全体の7割となり、オフィス出社とリモートワークの併用を検討している経営層が多いことがうかがえた。また「従前の働き方と比べ、リモートワークでの効果をどのように感じているか」という質問に対し「業務効率がより高い」という回答が「非効率だった」を2.2％上回ったというデータが得られた。これらの調査データから、リモートワークが従前の働き方よりも優れた形ではなく、選択肢の1つとして組み込んでいくという経営層の考えが仮説として立てられる。変化する従業員の働き方への課題を考慮した上で、完全にリモートワークに振り切るという企業も少なからず存在するが、オフィスを残しつつ、コロナ禍で学んだ課題要素を効率的に解消していくような企業事例が今後さらに増えてくると想定できる。

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行動変容とニューノーマルな働き方

ワークスタイルの変化は生活拠点のトレンドにも影響をもたらしている。どこでも働けるようなニューノーマルの時代となりつつある今、「どこでも」の場所を豊かにしたいと考える従業員も少なくない。コロナ禍で変化するレジデンシャル市場の記事では、2020年の東京都特別区部の転入超過数は2019年に比べ、51,142人減と大幅に縮小したという。企業だけでなく、学校でもリモートが促進され、都心部に生活拠点を構えることのメリットが少なくなったことが要因の1つとして考えられる。都心部の居住ニーズは分散し、都心周辺部への広がりがみられる。都心部から程遠くない相模原市が、転入超過数の多い上位20市町村としてランクインしたのが象徴的だ。オフィスとリモートワークを組み合わせたハイブリッド型のワークスタイルが具体化する中、従業員は近い未来であるアフターコロナ時代を見据え、ニューノーマルな働き方の準備を進めていると考えられる。企業は生活拠点のトレンド等の動向にも目を向け、従業員のニーズを先読みしていく必要があるのではないだろうか。

今後のワークスタイル変革に不可欠な2つの要素