オフィスを考える。
大阪ならではの魅力
万博という世界的イベントによって都市インフラが整備され、これまで以上に働きやすい環境が大阪中心部に誕生しようとしています。東京に比肩するハイグレードなオフィスエリアが整備される他、職住近接した居住環境、コロナ禍や震災対応、関西圏における人材確保などを目的としたセカンドオフィスの開設地にも適しており、新たなビジネス拡大の可能性に満ち溢れています。
トレンド＆インサイト
さくらインターネット「面積9割減」の仮住まい、目指すは路面店のようなオフィス？
2021年10月、850坪から85坪へ縮小移転したさくらインターネット。新オフィスは次なる移転に向けた「仮住まい」とし、路面店のようなオフィスなど、様々なアイディアを検討する。アフターコロナに向けて従前の価値観が一変する中、オフィス戦略の在り方に一石を投じることになりそうだ。
2022年以降の新規大量供給がオフィス移転の好機となる大阪
空室率1％を下回り、賃料上昇が目覚ましい大阪オフィスマーケット。万博やIR誘致など、景気浮揚の好材料が揃い、さらなるオフィス需要の拡大が見込まれている。こうした背景から大阪ではそれまで限定的だった大型オフィスの新規供給が急増。2022年以降から新規大量供給が始まる。一方、市況悪化を懸念する声も出始めているが、今度もオフィス需要は堅調に推移することが予測される。オーナー優位の状況は当面続きそうだ。
レポート
大阪オフィスマーケットサマリー 2022年第1四半期
2022年第1四半期の大阪Aグレードオフィスの動向をまとめています。
これからのオフィスのあり方 -従業員のニーズに応えるオフィスづくり実践ガイド-
従業員のサポート体制やワークプレイスに対する新たな好みへの対応について、企業か ら寄せられるさまざまな疑問のうち、戦略立案や立地選定などについてトップ5を取り上げて回答する。
オフィス回帰ニーズは「コロナ前の職場に戻りたい」と同義ではない
オフィス戦略に「安心と新たな価値の創出」を可能にする専門性が必要とされている。オフィスワーカーが真に求める新しいオフィス像とはどのようなものか、調査結果をもとに、企業が採るべきオフィス戦略のアウトラインを明らかにする。
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