大阪オフィス市場は大量供給時代を乗り越えられるのか？

投資家が高く評価する大阪

大阪に対する投資姿勢を「積極的・やや積極的」と回答したのは60％。

JLL日本が2023年5月17日に実施したオンラインセミナー「大阪マーケット 都市開発の進む大阪。その進捗と魅力そしてホテルビジネスの行方」において、700名超の視聴者に対して実施したアンケート調査に対する反応だ。

一方、大阪経済の活性化が期待されるビッグイベントが控えているものの、懸念材料も存在する。それが、オフィスビルの新規大量供給だ。

JLL日本の調査では、2022-2027年にかけて大阪で19.9万坪の新規供給がなされ、これは前回の新規大量供給にあたる2008-2013年の供給量（21.4万坪）に迫る 数字となる。前回の大量供給期ではリーマンショック後の景気低迷と重なり、空室率の上昇に伴う賃料下落が顕著になったが、今回の大量供給期に同様の事態が起こるのか、投資家をはじめとする多くの市場関係者が固唾を飲んで見守っている状況といえるだろう。

大阪オフィス市場の現状・将来展望をセミナー動画で解説

2022年からオフィスの大量供給期に突入した大阪オフィス市場がどのような状況を迎えているのか。JLL日本が実施したオンラインセミナーでは、大阪オフィス市場の現状と将来予測について解説。エリア別・年度別の新規供給状況、新規供給物件における直近の成約率（見込み含む）を分析し、大阪オフィス市場における空室率・賃料水準の行方を紐解いている。