不動産投資家が撮影スタジオに注目する理由

欧米で台頭する不動産投資の新セクター「撮影スタジオ」

機関投資家の間で撮影スタジオ運営と不動産投資の両面に熱い視線が注がれている。震源地は欧米だ。

ハックマン・キャピタル・パートナーズとスクエア・マイル・キャピタル・マネジメントは2021年、米カリフォルニア州カルバーシティにあるソニー・ピクチャーズ・アニメーションのスタジオ施設を共同で買収しただけでなく、ローリースタジオと提携してローリーがハリウッドに所有する40,468㎡のスタジオ施設の管理にも乗り出す。

大西洋を挟んだ欧州では、ブラックストーンと米国不動産会社・スタジオ運営会社のハドソン・パシフィック・プロパティーズが1億2,000万ポンド（1億6,400万米ドル）を共同で投資し、ロンドン北部の土地取得に動いている。総投資額7億ポンドに及ぶスタジオ新築計画の一環だ。ハドソンといえば、傘下のサンセットスタジオが、連続テレビ番組や『ラ・ラ・ランド』、『恋人たちの予感』、『ズーランダー』などの映画の製作で使われている。同社が米国以外の地でスタジオ獲得に動いたのは今回が初めてだ。

投資家の想像力を刺激しているのは映画業界だけではない。ディズニープラスからHBOまで、大手ストリーミング配信サービス各社の熾烈なコンテンツ制作競争もスタジオスペース需要の拡大に拍車をかけているからだ。ネットフリックスだけでも、2019年にリリースしたオリジナル作品数は、2005年のテレビ業界全体の作品数を上回ったと見られている。

JLL ロサンゼルスオフィス インターナショナルディレクター カール・マルシュタインは「長年の間に映画産業では様々な変遷があったものの、映画からストリーミング配信に至るまで、コンテンツ制作に管理の行き届いた環境を使いたいというニーズは衰える気配がない。映画撮影用の防音スタジオの稼働率は2015年以降、約95％で安定しているところに、現在のオンラインコンテンツ・ブームが重なり、撮影スタジオ争奪戦の様相を呈している。その余波が産業用施設や商業用施設の空き物件に及んでいる」と説明する。

撮影スタジオの賃貸借期間が長期化

目下のスペース需要を受け、不動産投資家にとって重要指標である賃貸契約期間の在り方も変化しつつある。

かつてはスタジオの賃貸借期間は比較的短期に設定され、他の事業用不動産セクターに比べてテナントの回転率が高いため、精力的なリーシング戦略が必要だった。

ところが、ここに来て映画業界は、10年以上に及ぶ長期の賃貸借契約へと軸足を移している。

「今後、このような契約が一般化するのは確実とみられている。昔ながらの映像制作チームもストリーミング配信向けの新たな制作チームも、拠点となる撮影場所を探し求めていて、これからますます増え続けるであろう映像作品づくりに防音スタジオを確保したいと考えているためだ。業界では撮影スタジオの賃貸借契約における『シーズン制』はすでに過去のものになっている。スタジオを使っていない隙間時期でさえ写真撮影やライブコンサート、CM撮影、ファッションショーなど穴埋め用途に貸し出している」（マルシュタイン）