投資物件売却・アドバイザリー
グローバル市場の知見に世界トップクラスのリサーチ能力を組み合わせ、クライアントの抱える複雑な課題に取り組み、最適な売却執行を実現。
ビジネスチャンスを広げ世界を切り拓き、不動産投資家とオーナーへ投資機会を提供します。
JLLのプロフェッショナルが培った独自のノウハウに、総合的なインサイトやテクノロジーを組み合わせ、ビジネスチャンスを広げ世界を切り拓くことで、クライアントに優位性を提供します。
JLLの強み
- JLLは、クライアントのために、入居、所有、投資という相互依存関係にあるキャピタルサイクルを、独自の発想で連動させ、不動産による経済的利益を思索し追求します。
- JLLは、世界各国のベテラン投資家や国際的な新興の投資家との強いつながりにより、クライアントの方々がグローバル市場からも資本を確保できるよう充実したビジネス環境を提供します。
- JLLのグローバル物件登録プラットフォームを通じて、個々のクライアントに特化したグローバルな投資機会をリアルタイムに利用し市場流通することが出来ます。デューデリジェンスのプロセスも簡素化されています。
- 世界50カ国3,000名を超えるキャピタルマーケットのスペシャリストが培った多彩な専門的スキルを通じて、優れた投資成果を追求し、各地域に精通したノウハウとグローバルな視点をクライアントに提供します。
- 投資のライフサイクル全体にわたる的確な助言により、投資家のリターンの最大化につながる多彩なエクイティ商品の購入をサポートします。
- 過去20年間で積み上げた何千件にも及ぶグローバルな物件や機関投資家との取引に関するデータにAIや機械学習を組み合わせ、業界でこれまでにない新たなレベルのインテリジェンスや意思決定を実現しています。
JLLのキャピタルマーケットビジネス
JLLのプロフェッショナルが培った独自のノウハウに、総合的なインサイトやテクノロジーを組み合わせ、ビジネスチャンスを広げ世界を切り拓く。
注目の投資関連ニュース
JLL、「2024年版グローバル不動産透明度インデックス」を発表
総合不動産サービス大手JLLとラサール インベストメント マネージメントは、「2024年版グローバル不動産透明度インデックス」を発表しました。日本の透明度は11位、前回に続き透明度「高」を維持し、サステナビリティの項目で大きく改善しました。
JLLが2000年以降に支援した日本におけるホテル取引が1兆円を突破
総合不動産サービス大手JLLのホテルズ＆ホスピタリティグループは、2000年以降にJLLが日本のホテル取引において支援した取引が1兆円（68億米ドル）に達したことを発表しました。今後も、長期的な日本のホテル資産投資の需要喚起と各市場での専門的なアドバイザリー体制の強化を目指します。
JLL、日本の不動産投資市場における金利上昇の影響を分析
JLLは、金利上昇による日本の不動産市場への影響や投資需要を分析したレポート「活況が続く日本の不動産投資市場」を発表しました。
JLL、「Alpha Prime 東陽町」の売買取引を支援
総合不動産サービス大手JLLは、ドイツの不動産投資ファンドのエイエム・アルファ・カピタールフェアヴァルトゥングスゲゼルシャフトｍbHと三井物産リアルティ・マネジメント株式会社との間の「Alpha Prime東陽町」の売買取引において、アドバイザーとして支援をしたことをお知らせいたします。
注目の記事・レポート
【中間決算】2024年下半期に向けた日本の不動産市場動向
活況を呈した2024年上半期の国内不動産投資市場。オフィスと賃貸住宅セクターが注目を浴び、インフラ系事業会社や上場REITなどの国内投資家が存在感を示した。今後は日銀によるさらなる金利引き上げが予測され、不動産市場への影響が危惧される中、2024年下半期に向けて日本の不動産市場の動向を振り返る。
特別レポート：日銀の金利引き上げが国内不動産投資市場に与える影響
2024年7月31日、日本銀行は政策金利の誘導目標を15ベーシスポイント（bps）引上げ、0.25%とした。本レポートでは、金利上昇が不動産投資市場に与える影響について考察する。
日本のデータセンター不動産投資市場を紐解く3つのトレンド：アルゴリズム、レジリエンス、脱炭素
日本のデータセンター不動産市場に国内外の投資家が高い関心を示し、投資利回りが低下している。AIを含むDXや技術革新によって今後はデータセンターに求められる計算能力が飛躍的に増加することが予想され、市場の拡大が見込まれるためである。一方、課題として「新たな拠点整備」と「エネルギー効率」が挙げられる。