エクイティアドバイザリー

JLLのエクイティプレースメント、ファンドプレースメント、コーポレートファイナンスのエキスパートが連携。卓越したビジネス成果をクライアントに提供。

ビジネスチャンスを広げ世界を切り拓き、不動産投資家とオーナーへ投資機会を提供します。

JLLのプロフェッショナルが培った独自のノウハウに、総合的なインサイトやテクノロジーを組み合わせ、ビジネスチャンスを広げ世界を切り拓くことで、クライアントに優位性を提供します。

JLLの強み

  • 80年以上に及ぶ豊富な経験を生かしたJLLのサービスは、キャピタルマーケット、ファンドアドバイザリーまでカバーし、クライアントニーズに的確に応えることが出来ます。

  • 世界中の物件情報や、機関投資家による取引に関する過去20年間の膨大なデータに、AIや機械学習を組み合わせることで、これまでにない新たなレベルのインテリジェンスや意思決定を実現しています。

  • JLLのプラットフォームにて、市場の過去データとリアルタイムデータを確認できるため、常に業界動向の最前線に立ち、クライアントの方々へ最新のアドバイスを提供します。

  • 過去のマーケットデータとリアルタイムデータが確認できるJLLのプラットフォームにより、クライアントの方々へ業界動向の最前線からの最新のアドバイスが提供できます。

  • JLLは、世界50カ国3,000名を超えるキャピタルマーケットのスペシャリストを擁し、多岐にわたる高度な専門的なスキルと、各地域に精通した知識とグローバルな視点を生かし、クライアントの投資成果を追求しています。

  • JLLは、投資のライフサイクル全体にわたる的確なアドバイスを用いて投資家をサポートし、リターンの最大化につながる多彩なエクイティ商品の購入をサポートしています。

  • グローバル物件や機関投資家の取引に関する過去20年間に蓄積された膨大なデータに、AI・機械学習を組み合わせ、業界でこれまでにない新たなレベルのインテリジェンスや意思決定を実現しています。

サービス内容:

  • ジョイントベンチャーやクラブディールの組成・ストラクチャリング
  • 各スペシャリスト、オーナー、運用会社との提携によるグローバルな資本調達
  • アセット、プラットフォーム、コーポレートレベルの取引
  • 経営陣への報酬・報奨に関するノウハウ
  • 経営陣評価
  • 事業計画分析
  • 取引プロセスのノウハウ
  • 規制関連のライセンスと実績

  • 投資家要件に関する豊富な専門知識と経験を背景に、新たな投資ビークルのコンセプト、戦略、位置付け、ストラクチャリングに関する助言を提供
  • プールドファンドに重点を置いた不動産投資商品のストラクチャリング、マーケティング、資金調達をサポート
  • 幅広いグローバルな資本関係を活用できる欧州・中東全域に及ぶ機関投資家ネットワーク
  • 年金基金、保険会社、政府系ファンド(SWF)、ファンドオブファンズ、プライベートバンク、ファミリーオフィスとの緊密な関係
  • 幅広いリスクプロファイル、地域、セクターからの資金調達をサポート
  • クライアントとの長期的な資本パートナー関係を構築

注目の投資関連ニュース

2025年 02月 17日

JLL、鹿島建設の米現地法人の集合賃貸住宅開発案件における本邦投資家からのエクイティ調達業務を受託

総合不動産サービス大手JLLは、鹿島建設株式会社の米国現地法人Flournoy Development Group (フロアノイ・ディベロップメント・グループ)の専任アドバイザーとして、同社が手掛ける米国の集合賃貸住宅開発プロジェクトにおける本邦投資家からのエクイティ調達業務を受託しました。この度、当該業務の第一弾となるフロリダ州オーランドにおけるプロジェクトのエクイティ調達を完了したことをお知らせいたします。

2025年 02月 14日

2024年通年のアジア太平洋地域の商業用不動産投資額が1,313億米ドルを記録

総合不動産サービス大手JLLがまとめた調査によると、2024年通年のアジア太平洋地域の商業用不動産投資額は、前年比23%増の1,313億米ドルとなり、2022年の水準を上回りました。

2025年 02月 05日

JLL速報値 ― 2024年通年の日本の商業用不動産投資額が前年比63%増の5兆4,875億円、2015年以来9年ぶりに5兆円超えを記録

総合不動産サービス大手JLLがまとめた調査によると、2024年通年の日本の商業用不動産投資額は、速報値で前年比63%増の5兆4,875億円となり、2015年以来9年ぶりに5兆円を超え、コロナ禍以降で最大の投資額となりました。

2024年 11月 11日

2024年第3四半期アジア太平洋地域の商業用不動産投資額が2022年以来の最高額を記録

総合不動産サービス大手JLLがまとめた調査によると、2024年第3四半期アジア太平洋地域の商業用不動産投資額は前年同期比82%増の388億米ドルとなり、2022年の利上げサイクル開始以来最高額を記録し、前年同期比でも4四半期連続で増加しました。

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