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News Release

Tokyo

JLL、「働き方改革」と「不動産」をテーマとした広告キャンペーンをスタート

東京メトロ9路線、東京都心部主要13駅にて交通広告を実施


東京 2018年9月6日 

総合不動産サービス大手のJLL(本社: 東京都千代田区、代表取締役社長: 河西 利信)は、「働き方改革と不動産戦略」をテーマとした交通広告を、2018年9月10日から16日まで東京メトロ9路線、東京都心部主要13駅にて初掲出いたします。あわせて、オンラインデジタルディスプレイ広告も実施いたします。

本キャンペーンでは、企業の不動産・ワークプレイス戦略が働き方改革並びに企業の成長において重要な役割を担うことを「今日のことば」とし、日本で働くビジネスパーソンの方々に向けて発信、企業における不動産戦略が今後の働き方、更には企業の価値向上に密接に関係していることを訴求します。

企業が保有する資産の中において不動産コストは大部分を占めており、より効率的な不動産管理が求められています。一方で、少子高齢化、労働人口の減少が進む日本においては、優秀な人材の確保は喫緊の課題であり、柔軟な働き方を享受できるワークプレイスへの投資は重要となりつつあります。効率的な不動産管理を実施する不動産戦略と、働く人たちの生産性を向上させるワークプレイス改革の両立が重要な課題となっています。

働き方改革を推進する大きな一因となる不動産戦略は世界的な潮流であり、世界80ヵ国で展開するJLLは、各市場で培った知見、実績を活かした不動産・ワークプレイス戦略コンサルティングを通じて企業の働き方改革、企業の価値及び生産性向上を支援して参ります。

なお、キャンペーン期間中(2018年8月20日から9月30日終了予定)は、特設ページにて各種JLLのレポートを公開しております。

【広告展開概要】
■交通広告 東京メトロ全9路線による中吊り広告ジャック
期間:2018年9月10日から16日
銀座線(6両1編成)、日比谷線(8両1編成)、千代田線(10両1編成)、半蔵門線(10両1編成)丸ノ内線(6両1編成)、東西線(10両1編成)、有楽町線(10両1編成)、南北線(6両1編成)
副都心線(8両1編成)


■デジタルサイネージ 東京メトロ主要13駅、17エリア、全248スクリーン
期間: 2018年9月10日から16日
銀座(丸ノ内線側改札内/6柱16面、松屋口改札外/4柱7面 日比谷線改札外コンコース/4柱16面)
上野(日比谷線側改札外/5柱20面)
新宿(東口改札外/6柱12面)
池袋(丸ノ内線側改札外/4柱8面)(副都心線側改札外/13柱22面)
秋葉原(JR側改札外/6柱12面)
六本木(都営大江戸線乗換側改札内外/9柱21面)
恵比寿(JR口側改札外/3柱6面)
明治神宮前(JR原宿駅側改札外/5柱17面)
飯田橋(JR口改札/4柱16面)
高田馬場(JR口改札/5柱18面)
有楽町(改札外/5柱13面)
溜池山王(銀座線溜池改札内・外/7柱17面)
豊洲(中央改札9柱21面、ららぽーと改札/4柱6面)



■デジタルディスプレイ広告
期間:8月20日から9月末予定



JLLについて
JLL(ニューヨーク証券取引所上場:JLL)は、不動産に関わるすべてのサービスをグローバルに提供する総合不動産サービス会社です。JLLは不動産市場を再考し、皆様のアンビション実現を支援する価値ある不動産の機会やスペースを提供するとともに、お客様、人、コミュニティにとってよりよい明日を築くことを目指します。2018年6月30日現在、JLLは世界80ヵ国、従業員約86,000名、300超拠点で展開し、フォーチュン500に選出されています。JLLは、ジョーンズ ラング ラサール インコーポレイテッドの企業呼称及び登録商標です。jll.com